プラントエンジニア＜機械＞の求人・募集

更新11月24日

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情報確認日
住友金属鉱山株式会社

プラントエンジニア＜機械＞

  • メーカー
  • 長期出張なし
  • 寮・社宅あり
  • 発注者の立場
  • 海外のチャンスあり
  • 資格が無くても応募可能
年収 380万円～780万円 (経験能力考慮の上優遇)
※年収例や賞与の支給額などに興味のある方は、【応募する】ボタンよりお問い合わせください。
勤務地
仕事内容 ■プラントエンジニアとして下記の様な業務をご担当いただきます。

【具体的には】
・プラントエンジニア（国内外の設備投資PJの設計エンジニア・プロジェクトマネジャー）
・国内外工場の設備管理技術者・管理者（メンテナンス、設備投資）
・海外大型PJにおけるEPCエンジニアリングメーカーをコントロールするオーナー側エンジニア等
※ご経歴により、ご入社後はジョブローテーションによる教育システムもしくはプラントエンジニア業務の教育、もしくは海外PJ業務をご担当いただきます。
※中途採用者向けの寮・社宅・住宅手当等の住居サポートの制度あり（雇用形態等諸条件により、適用外の場合もあります）。
　例）2022年秋に新規で建設された家族用社宅（3DK～3LDK）倉庫や駐車場代込みで5，000～1，5000円/月。

【特徴】
■エンジニアリング部門を子会社化していないことから、プラントオーナーの立場でありながら現場技術力についても身につけていただけます。
■国内設備投資では、基本設計から工事管理、試運転まで分業化せず一貫し担当しています。
■上記の知識経験を基に、海外PJにおいては日揮社などの大体EPC会社と契約し発電所建設も含め製錬所建設を行っています。
■専門分化されずに幅広くエンジニアリング業務を覚え、将来はプラント建設のプロジェクトマネジャーとなるキャリアが可能です。
■上記「通常教育」は若手技術者については計11～15年を想定しており、内訳は設計施工部門での集合教育1年、工場保全実収1年、その後設計施工・保全・海外工場の3つの経験を3～5年スパン（順不同）を想定しています。

【将来的な転勤について】
愛媛事業所にて、ご経験をしっかりと積んでいただいた上で、ご希望がある場合は東京本社での勤務（海外案件中心）をお任せする場合がございます。
必要な資格・経験 【必須要件】下記いずれかのご経験をお持ちの方
■工学部にて機械系化学系学科で学ばれていた方
■工場もしくは一般建築物もしくはその他機械設備における設計・施工管理・保全・維持管理いずれかの経験をお持ちの方

【歓迎要件】下記のような資格をお持ちの方
■1級管工事施工管理技士　2級管工事施工管理技士
■監理技術者（機械器具設置）
■発注者メーカーおよびエンジニアリング会社でのご経験
※プラント工場案件のご経験をお持ちでない方もご相談ください。
雇用・勤務の
条件など		 ＜雇用形態＞
正社員

＜勤務体制＞
8:00～17:00

＜転勤＞
ご相談の上、3～5年のスパンで発生する可能性がございます。

＜休日＞
年間122日／（内訳）週休２日制、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、

＜定年・再雇用＞
「定年年齢が一般社員も管理者も65歳」
企業情報 ＜設立年月＞
1950年3月

＜資本金＞
932億円

＜社員数＞
7330名(2023年3月現在)

＜上場・非上場＞
上場

＜企業について＞
【概要・特徴】
住友グループに属する、東証プライム上場の総合非鉄素材メーカー。430年以上前から続く住友グループのルーツである銅製錬業・鉱山業を受け継いでいる企業です。鉱山を国内外に7カ所有し、製錬工場を国内5カ所・海外3カ所、材料工場を国内16カ所・海外4カ所に保有（2022年度）。「資源事業」「製錬事業」「材料事業」を展開し、各事業の連携により、自社内で資源確保から高機能性材料の提供まで行う独自のビジネスモデルを構築しています。

【事業展開】
・資源事業：日本最大の金鉱山「菱刈鉱山」の開発をはじめ、数多くの鉱山プロジェクトや開発案件の調査を進めています。
・製錬事業：資源部門や海外鉱山会社から調達した原料を銅・ニッケル・金などの金属に製錬。同社は従来技術的に難しいとされていた低品位ニッケル酸化鉱からのニッケル回収の商業化を世界に先駆けて成功するなど、世界トップクラスの製錬技術を保有しています。
・材料事業：コア技術を活かし、多様な機能性材料を生産・供給。最先端の電子機器の部品や車載用二次電池材料など、さまざまな製品に活用されています。

【研究開発】
国内に4つの研究機関を設置。新居浜研究所では、製錬技術をベースとした新たなプロセスの開発や粉末材料など金属系素材の開発を進めています。電池研究所（愛媛）では、新たなニッケル系および三元系リチウムイオン電池正極材料の事業化などに取り組んでいます。そのほか、材料研究所（東京）、粉体関連の基礎研究を行う市川研究センターがあります。
お問い合わせ番号 334493

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