建築コストの抑制や、根拠のある安全な制震設計に貢献
2018年3月7日、地盤ネットホールディングス株式会社は、微動探査サービス「地震eyeTM」（以下、同探査サービス）からわかる表層地盤増幅率のランクをもとにして、適正な制震ダンパーの本数設計への連携（以下、同連携）を開始すると発表した。
同連携により、表層地盤増幅率（以下、同増幅率）に応じて適正な制震ダンパーの本数設計を行い、揺れにくい宅地では、過剰なダンパー本数を減らして建築コストを抑制し、揺れやすい宅地では、根拠のある安全な制震対策を行うことが可能になる。
表層地盤増幅率を加味してダンパーを適正設計
表層地盤増幅率とは、地震に対する地盤の弱さを示す地震の力を割り増しする係数のことで、数値が大きいほど地盤は地震に弱く、地震の揺れは大きくなる。
同探査サービスは、同増幅率を短時間で計測できる民間初の地盤ネットのサービスで、地盤ネット総合研究所株式会社、国立研究開発防災科学技術研究所、および白山工業株式会社との三者共同開発にて、住宅事業者向けに商品化を進めてきた。
同探査サービスを、株式会社トキワシステムの「αダンパーExII」と連携することで、同増幅率のランクごとに、地盤増幅率1.5を基準として、ダンパー本数の割引・割増率を設定した。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
地盤ネットHD プレスリリース
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