信頼性を確保したタービンを出荷
東芝は、11月1日、2012年度から米国のネットパワー社、シカゴブリッジアンドアイアン社およびエクセロン社との4社で共同開発を進めてきた、超臨界CO2サイクル火力発電システムのパイロットプラント向けに、出力25MWのタービンを出荷したことを発表した。
プラントの概要
このプラントは、現在、米国・テキサス州で建設中の火力発電システムで、高効率発電と高圧なCO2の回収を同時に実現するものと期待が寄せられている。
同社は、高圧に耐える超々臨界蒸気タービンのケーシング技術ならびに、同社の強みである高温ガスタービンの材料技術と冷却技術を融合した、世界初の直接燃焼方式による超臨界CO2サイクル用タービンおよび燃焼器を担当。
今後、タービン、燃焼器等の据え付け工事を経て、2017年から検証運転を開始する予定であり、検証運転で得られたデータを元に技術を確立したうえで、250MW級プラントの商用化を目指す計画である。
低炭素社会を実現
今回出荷したタービンは、プラントの重要機器を構成するもので、燃焼により発生するCO2を全て回収し、窒素酸化物が発生しないことから、環境調和型の火力発電システムと位置付けられる。
なお、同社は今後も引き続き、CO2回収技術を通じて火力発電プラントの効率向上を推進するとともに、持続可能なエネルギー社会の実現を目指す方針だ。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
東芝 プレスリリース
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