燃焼技術開発者(次世代型溶融炉/バイオマス資源循環)の求人・募集

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求人情報の一部をご紹介しております。求人への応募をご検討いただく際にはより詳細な内容をお伝えいたします。

情報確認日
株式会社クボタ

燃焼技術開発者(次世代型溶融炉/バイオマス資源循環)

  • プラントエンジニアリング会社
  • 定年後再雇用あり
  • 監理技術者(機械器具設置)
  • 監理技術者(水道施設)
  • 1級土木施工管理技士
年収 450万円~1000万円 (経験能力考慮の上優遇)
※年収例や賞与の支給額などに興味のある方は、【応募する】ボタンよりお問い合わせください。
勤務地 〒661-8567兵庫県尼崎市浜1-1-1 株式会社クボタ 本社阪神事務所
本社 阪神事務所(尼崎市)
仕事内容 ■技術開発とビジネスモデル構築を担っている部門にて燃焼技術開発を担っていただきます。

【具体的には】
・溶融炉本体(バーナも含む)の開発全般を主要業務とします。
・経験豊富なスタッフと共に、様々な固形廃棄物等の燃焼特性を把握する燃焼試験の計画、実施、評価を担当し、その結果に戻づく燃焼解析、炉の試作、燃焼試験等を行います。燃焼解析では、社内の専門チームと連携し成果を出していきます。
・溶融炉に関する技術や、知識・経験が不足している分野については、経験豊富なスタッフが丁寧に教育します。

【流れ】おおまかな流れは次の通り。
・実験計画の立案:必要な収支計算、容量計算実施。実験方法、評価方法の検討。客先説明(必要な場合)
・実験装置の制作・改造:実験装置の計画、設計(製図は外注)、手配(業者選定、交渉、発注、検査等)
・実験準備:設置工事、ユーティリティーの手配。実験後廃棄物処理方法の検討。官公庁届出(必要な場合)
・実験実施・評価:必要なら再実験実施のため(1)から再度実施
・設計基準・製作図作成:実際に製品として事業部門が取り扱えるようまとめる。製図は設計会社に依頼。

【関わる部門】設計部門、工事部門、試運転部門

【体制】開発テーマごとにチームがある。募集する溶融テーマは来年度は13名程度まで増員予定。テーマリーダーの下、担当とされた業務を実施。

【働くスタイル】担当を任された仕事は、基本的に担当者の責任で一貫して実施する。担当者に押し付けるのではなくチーム内で都度相談し進めて行く。
グループ内は質問・相談しやすい環境。新たことへのチャレンジは歓迎する風土で担当者の考えを尊重しつつ皆で議論し業務を進めて行く。

【使用ツール例】Excel、Word、2D/3DCAD(CADは使えなくても可)
必要な資格・経験 【必須要件】※下記いずれかのご経験をお持ちの方
・工業炉、火力発電等の燃焼炉、ボイラの設計、研究開発経験者
・現場での業務経験(実施設計、実験、試運転等)がある方
・客先、他社(協力会社)、社内他部門との折衝業務の経験がある方

【歓迎要件】※以下のご経験・知識をお持ちの方
■プラント設計、プロセス開発、電気・制御系設計の経験、知識
雇用・勤務の
条件など
<雇用形態>
正社員

<勤務体制>
定型労働時間制

<出張>
全国出張あり

<転勤>
なし

<休日>
年間休日125日

<定年・再雇用>
再雇用65歳まで
企業情報 <設立年月>
1930年12月

<資本金>
84,130百万円

<社員数>
50352名(2022年12月現在)

<上場・非上場>
上場

<企業について>
【概要・特徴】
東証プライム上場、数々の世界トップシェア製品を有する総合機械メーカーです。機械(農業機械・小型建設機械・産業用小型汎用エンジンなど)、水・環境(パイプ関連製品・環境プラントなど)の主に2つのセグメントで事業を展開しています。“食料・水・環境分野で世界に貢献すること”をビジョンに掲げ、世界約120カ国でグローバルに事業を行なっています。

【実績】
・機械部門:畑作と稲作の両方を手がける世界有数の農業機械メーカーであり、トラクターの累計生産台数は400万台以上です。また、小型建設機械のミニバックホー販売台数は18年連続で世界1位、100馬力未満の産業用ディーゼルエンジンが世界トップシェアを獲得するなど幅広い分野で実績を築いています。
・水・環境部門:上水から下水までカバーできる水関連機械メーカーであり、国内高度浄水処理施設における同社の処理装置採用率は約80%です。また、ダクタイル鉄管の世界納入実績は70カ国以上。耐震型ダクタイル鉄管はこれまでの大地震でも破損しておらず、国内外で高い評価を受けています。

【注力分野】
2030年に向けて、国内外の社会問題を解決するさまざまな取り組みを推進。世界的に増加している食料需要に対応するため、大型畑作用農業機械の世界市場への展開を加速する方針です。また、国内の農業従事者の高齢化に伴う人手不足に対応するため、ロボット技術やIoT・ICTを活用したスマート農業の普及を目指しています。
お問い合わせ番号 249241

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