ドローンを使って山間部でも効率的な土木工事を実現
工学院大学は6月24日、工学部 機械システム工学科の羽田靖史准教授の研究が、国土交通省の「政策課題解決型技術開発公募」に採択されたと発表した。
政策課題解決型技術開発公募とは、国土交通省が定めた具体的な推進テーマを、2年から3年程度の短期間で実現させることを目的とした公募事業。
今年度のテーマは「建設分野の生産性を向上する技術開発」で、2年間を上限に最大4,500万円の研究費が支給される。
山間部でも安全・高効率な土木作業を実現
今回採択された、工学院大学の研究のテーマは、「i-Constructionを加速させる長距離無線LANシステムの開発」で、ICTを建設現場に取り入れて作業効率を向上させる、i-Constructionの普及を加速するための無線システムの実用化についての開発研究である。
具体的には、今年8月の電波法改正で利用可能となる予定の「ロボット用電波」によって、世界初のロボット専用無線LANシステムを構築し、携帯電話の電波が届かない山間部などでも使えるようにする。
ドローンなどのロボット用電波を使った無線システムがあれば、山間部などの土木工事や災害復旧・復興工事でも、工事の安全性を確保でき、施工品質や作業効率の向上が期待できる。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
学校法人工学院大学 総合企画部広報課のプレスリリース
http://www.kogakuin.ac.jp/press_release/