電力需要拡大のインドネシアに納入
東芝は、11月24日、インドネシアで丸紅や中部電力等5社により設立された発電事業者、PT. Cirebon Energi Prasarana（以下、CEPR）が進める「超々臨界チレボン拡張石炭火力発電所プロジェクト」向けに、蒸気タービン発電設備等を受注したことを発表した。
インドネシアでは経済成長に伴い、電力需要が拡大していることから今後も引き続き、全土での電力需要の伸長が見込まれるという。
プロジェクトの概要
このプロジェクトは、インドネシア・西ジャワ州の「チレボン石炭火力発電所の拡張プロジェクト」として、CEPRが、超々臨界石炭火力発電所を建設・運営するものである。
今回の受注で同社は、三菱日立パワーシステムズ、韓国・現代建設とのコンソーシアムで、CEPRとEPC契約を締結。同社は、インドネシアで最大出力となる1,000MWの超々臨界石炭火力発電設備を納入するとともに、据え付け工事を担当するという。
なお、商用運転開始は、2020年の予定だ。
世界最高水準の火力発電技術
同社は、1981年、グレシック石炭火力発電所に最先端機器を納入して以来、インドネシアにおいて数多くの納入実績を積み重ねてきた。
今後も豊富な実績を活かし、発電所建設プロジェクトに積極的に取り組むとともに、世界最高水準の発電効率と環境負荷低減の実現を目指す方針だ。
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