大地震時の荷崩れを防ぐ制震工法
戸田建設は7月23日、大規模地震による揺れを低減する「立体自動倉庫制震工法」を開発し、特許を出願したと発表した。
物流施設では近年、立体自動倉庫の需要が急速に高まっている。作業の効率化や災害時の事業継続性等を重視し、立体自動倉庫を建設するケースが増えているためだ。
東日本大震災では、物流施設自体への被害は少なかった。しかし、立体自動倉庫内で荷崩れや積荷の落下が起こり、自動搬送機が長期間にわたって運行できないといった被害が多数発生した。
大地震後の事業継続性を維持するためには、荷崩れ防止対策が不可欠だが、コストがかかるという課題がある。常に変動する積み荷の量に、きめ細かく対応する必要があるからだ。
（画像はニュースリリースより）
ワイヤーロープで低コスト化を実現
戸田建設では、積荷の落下やラックの損傷を防ぎ、大地震後の事業継続性（BCP）を低コストで向上させる「立体自動倉庫制震工法」を開発した。低コストの秘密は、ワイヤーロープだ。
地震が発生すると倉庫内のラックは間口方向に激しく揺れ、頂部が大きく変形する。「立体自動倉庫制震工法」は、この変形する力を利用したもので、ラックの基部と頂部を“制震装置”を介したワイヤーロープで結び、効率的にエネルギーを吸収する。
▼外部リンク
戸田建設株式会社のニュースリリース
http://www.toda.co.jp/news/2014/20140723.html