JR東日本、新幹線と首都圏在来線の雪害対策を策定

2014年05月10日 20:00

新たに雪害対策を策定

東日本旅客鉄道（以下、JR東日本）は、5月8日、約2カ月の検討期間を経て雪害対策を策定したことを発表した。

これまでも雪害対策は実施してきたが、今年2月の2回にわたる記録的な豪雪により大きな輸送障害を発生させ、多数の顧客に迷惑をかけたとして、新たに対策を講じたものだという。

なお、工期は2014年度～2017年度を予定している。

（画像はJR東日本のホームページより）

主な雪害対策

新幹線の降雪対策として、高崎駅等の拠点駅に急速除雪装置（温水ジェット）を増備し、積雪を防止する電気温風式融雪装置を40台の分岐器で増強する。

一方、首都圏在来線では、首都圏700台の分岐器に電気融雪装置を増備し、倒竹倒木による支障防止対策として、ストッパーワイヤーを整備。

さらに、交通量の多い踏切等を中心に38カ所の沿線監視カメラを設置し、速やかな降積雪状況の把握を行うという。

降雪時も運転継続をめざす

新たな対策に、JR東日本は、工事費約180億円を投じ、大雪が降っても可能な限り運転を継続するための体制と設備を整えるとしている。

また、新たに防寒シート等の雪害用備蓄品を配備し、降雪時の社員の対応力アップに努めていく構えだ。

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