富士経済は4月28日、「2014年版 住設建材マーケティング便覧」を発表した。住宅設備・建材の国内市場について調査した結果をまとめたもので、住宅設備、建材、スマートハウスなど注目分野から計56品目の市場を分析し、今後の動向を予測した。
景況感の回復と消費増税前の駆け込み需要で、2013年の新設住宅の着工戸数は約98万戸となった。
2014年は、駆け込み需要の反動で大幅な減少が想定されるものの、住宅ローン控除や給付金交付といった政策、団塊世代のリフォーム、新築購買意欲の上昇などで、下げ幅は1997年の消費増税後よりも少ないものと期待される。
このような状況の中、2013年の住宅設備・建材市場は、5兆1,940億円（前年比6.5％増）となる見込みだ。
住宅設備市場は2014年は減少するものの、2015年以降は再び拡大に転じ、2017年には3兆315億円（対2012年比8.5％増）と予想される。
水廻り設備、セキュリティ、スマートハウスが好調だが、最も伸び率が高いのはスマートハウス関連分野である。国の積極的な支援が後押しし、HEMSを中心に伸長率に加速がかかっている。
建材市場は2014年以降は新設住宅着工戸数が減少し、市場は縮小傾向。2017年は2兆500億円（対2012年比1.6％減少）となる見通しだ。
（画像はプレスリリースより）
今後の注目分野は、何と言ってもスマートハウス関連分野である。2013年の市場はHEMSを中心に、対前年比14.9％プラスの409億円に拡大するだろう。
スマートメーターも今後、市場が拡大する品目として注目される。2013年時点では関西電力、九州電力以外ではまだ本格導入されていないが、2014年から東京電力が導入を開始するため、市場は急速に拡大すると見られる。
2017年のスマートハウス市場は、2012年の3.5倍となる1,232億円に成長すると予想される。
水廻り設備分野も好調だ。2013年の市場は、1兆254億円（対前年比6.5％増加）の見込み。特にシステムキッチンや単体型の洗面化粧台、戸建用システムバスが、順調に売れ行きを伸ばしている。2017年には1兆483億円（対2012年比8.9％増）となる見込み。
断熱分野市場は2013年は2,457億円（対前年比8.5％増）となりそうだ。省エネ政策により、住宅高断熱化が進むため、今後も緩やかに市場は拡大するだろう。2017年は、2,402億円（対2012年比6.0％増）となりそうだ。
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