高層ビルの被災度把握システム
大地震が発生した際にオフィスビル、商業施設、学校、病院などの大規模施設や高層ビルでは、即座に建物の被害状況を把握することが難しい。
しかし建物の安全性を即座に判断し、被害が深刻な場合はできる限り短時間で避難を指示しなければ人命に関わる。
そこで東急建設は、首都直下地震や南海トラフ巨大地震などの大地震に備え、対策本部の設置時間を短縮するためのシステム開発にとりかかった。
（画像はニュースリリースより）
地震観測装置でデータを収集
開発に取り組むのは、オフィスビルや商業施設などの建物管理者が、迅速かつ的確に避難や被害調査の必要性を判断できるソリューション技術で、地震観測装置を活用し、自動的に被災度の判定を行う。
地震観測装置には、低コスト・高感度の富士電機製のMEMS（Micro Electro Mechanical Systems）型加速度センサ（感振センサ）を採用。インターネットを通じて、建物の被害状況が遠隔からでも共有できるシステムを開発していく。今後の課題は、解析精度の向上だ。
将来的には、多摩田園都市地域や東急線沿線の主要建物にも観測装置を設置し、データ網を拡大することで地域防災にも活用する方針だ。
▼外部リンク
東急建設株式会社のニュースリリース
https://www.tokyu-cnst.co.jp/topics/2014/