島津製作所は9日、日本の土壌汚染や土質に合った「電気加温法」による揮発性有機化合物（以下、VOCと表記）汚染土壌浄化システムを開発したことを明らかにした。
VOCは粘性が低く、一般に水より重いことから、地下深層部まで浸透し、地下数十メートルにおよぶ土壌・地下水汚染を引き起こすとされている。また、VOCが粘性土壌粒子に浸み込んだ場合、除去は困難を極めるため、浄化には長期間を要する。
従来、VOC汚染土壌の浄化技術として用いられてきたのは、揮発しやすい性質を利用した「土壌ガス吸引法」や酸化・還元剤の注入によってVOCを化学分解する方法「化学的分解法」などであるが、これらの方法は砂質土での効果は高いものの、粘性土のような難透水性土壌の浄化には不適で、環境基準値の100倍程度から濃度を下げることは難しかった。
そのため、地下水濃度が低下しても、粘性土に吸着しているVOCが時間経過とともに地下水中に溶け出し、地下水中のVOC濃度が再上昇するリバウンド現象が指摘されていた。
今回、同社が発表した新技術は、軟弱な土質が特徴のオランダで開発されたVOC汚染土壌の原位置浄化技術「電気加温法」を技術導入し、日本のニーズに合わせて「新電極井戸構造」として開発し直したもので、難透水性土壌の浄化にも対応している。
地盤に挿入した電極から土壌に交流電気を流し、汚染領域を直接的に40℃～80℃に加温して、難透水性土壌に吸着したVOCを短期間に脱離・揮発させ、浄化を図る仕組みだ。浄化期間を大きく短縮するだけでなく、VOC分解微生物の活性化に最適な温度まで土壌を加温し保温することで、微生物による分解の浄化効率も著しく促進させる技術としても活用できるという。
同社では新電極井戸構造の開発により、掘削スピードの速い安ボーリング工法を提供できるとしており、平成26年度中に商用浄化を開始する予定だ。
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