建設機械の無人運転により安全・迅速な災害復旧対応を実現
2018年2月15日、KDDI株式会社、株式会社大林組（以下、大林組）および日本電気株式会社は、次世代移動通信システム「5G」、4K3Dモニターを活用した建設機械による遠隔施工（以下、同実証試験）に国内で初めて成功したと発表した。
災害復旧などに代表される危険作業では、オペレーターが建設機械に搭乗することなく、離れた場所から映像を頼りに建設機械を遠隔操作することが求められているが、遠隔操作は搭乗操作に比べ建設機械の動作が遅くなるため、作業効率が50％～60％程度に低下すると言われている。
「建設機械による遠隔施工」実証試験の概要
同実証試験は、2018年2月1日から2018年2月14日まで、大林組の東京機械工場で実施され、現行の建設機械に高精細4Kカメラ2台・2K全天球カメラ1台・2K俯瞰カメラ2台を設置し、計5台からのカメラ映像を28GHz帯の超多素子アンテナによるビームフォーミングを活用して遠隔操作室に伝送した。
遠隔操作室では、裸眼でも自然に立体視が可能な4K対応の3Dモニターを導入し、「5G」の特長である高速・大容量通信により、既存のモバイル通信では実現が困難であった高精細映像が伝送されたため、従来のモニターに比べ奥行をより正確に捉えることができて、オペレーターの負荷が軽減して作業効率を15％～25％改善できることを確認した。
（画像はプレスリリースより）
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KDDI ニュースリリース
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