2017年11月29日、大成建設株式会社は、横河電機株式会社（以下、横河電機）、長野日本無線株式会社（以下、長野日本無線）、国立大学法人東京大学と共同で、NEDO委託事業（以下、同委託事業）において、迅速に構造物の健全性を評価するモニタリングシステム「T-iAlert Structure」（以下、同システム）を開発し、実証実験で有効性を確認したと発表した。
地震発生後に構造物の健全性を迅速に判断するため、構造物の各所に多数設置したMEMSセンサを用いて構造物に生じる振動やその変化を分析・確認する方法があるが、センサへの配線、数年毎のセンサの交換やメンテナンスが必要になるなどの課題があった。
同委託事業は、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が進めている「インフラ維持管理・更新等の社会課題対応システム開発プロジェクト」で、既存インフラの状態に応じて効果的かつ効率的な維持管理・更新等を図る取り組みとして、同システムの研究開発を目的としている。
同システムでは、長期間にわたってメンテナンスが不要なMEMSセンサを設置し、複数のセンサデータを、配線不要な無線通信を用いて診断PCに転送する。
なお、横河電機が開発したMEMSセンサは、微細な加工により形成された超小型デバイスで、構造物に生じたわずかな変形や微小な振動などを長期間正確に計測でき、長野日本無線が開発した無線通信技術は、建物内部の壁や天井などの構造物に影響されにくい920MHz帯の電波を使っており、各センサの低消費電力化を図るための、時刻同期通信も行う。
また、診断PCは、大成建設と東京大学が開発した構造物の健全性評価技術により、センサの観測データから、構造物の固有振動数やひずみ、傾斜角度を読み取り長期間の経時変化を監視し、震度3以上の地震発生時には、構造物に生じる振動から健全性を判定し、異常が認められる場合は、損傷個所を推定する。
（画像はプレスリリースより）
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大成建設 プレスリリース
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