富士通株式会社、大成株式会社、株式会社スタディストの3社は5月10日、それぞれのノウハウやシステムを連携させ、ビル設備の異常検知と状況に応じた作業指示マニュアルを自動配信可能なビル設備監視システムを構築した、と発表した。
ビルメンテナンスには、設備不具合の未然防止や、故障時迅速・確実な復旧が重要である。
しかし、多くの既存のビル設備監視システムは、IoTを活用した設備異常の検知とメール自動通知にとどまり、復旧などは対応者の経験などに依存している。また、熟練作業者の人的不足が問題となっている。
富士通、大成、スタディストの3社は、共同でビルメンテナンス業務の効率性を向上させるIoTを活用した新たなビル設備監視システムを構築した。
システムは、富士通のセンサーデバイスとクラウド型のIoTデータ活用基盤サービス「FUJITSU Cloud Service K5 IoT Platform」（K5 IoT Platform）、大成のビルメンテナンス業務のノウハウ、スタディストのクラウド型マニュアル作成・共有プラットフォーム「Teachme Biz（ティーチミービズ）」を連携させたものである。
システムの有効性を確認するため、郵船不動産株式会社の「郵船ビルディング」において実証実験を行った。
実証実験の結果、約6か月間の長期にわたり、「郵船ビルディング」内の空調設備の稼働状況をリアルタイムに監視できることを実証した。
疑似的に設備故障を検知させるシミュレーションを行い、「Teachme Biz」による設備異常発生時の作業マニュアル自動配信が問題ないことも実証した。
大成は、ビル設備監視システムの導入で、異常を検知した設備の対応に要する時間の短縮、復旧マニュアル自動配信による対応業務の拡大により、1人の作業者が対応可能なビル面積を、現在より約50％増大できると試算している。
3社は今後共同で、ビルメンテナンス業務における効率化とサービス品質の向上に向け、今回のビル設備監視システムを製品化し、大成のサービスの一部として2018年中に提供開始することを目指すという。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
富士通株式会社のプレスリリース
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2017/05/10.html