住宅メーカー・建設資材販売の北洲は、快適・健康・省エネに重点を置いた実証住宅「プレミアムパッシブハウス」（PPH）の建設を発表した。
このPPHは宮城県仙台市泉区紫山において10月31日に着工し、竣工後は東北大学と温度や消費電力などの環境測定を実施。2017年1月に構造見学会、同3月には完成見学会を予定している。
建物全体に関し、昨今世界的な注目を集めつつあるポイントの1つが「温熱環境」。同社によれば、諸外国では日本以上に厳しいエネルギー基準のもと、パッシブハウス（ドイツ）やミネルギーハウス（スイス）といった施策がとられているという。
また日本国内においては、経済産業省がZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）にかかる目標を設定。2020年までに新築戸建住宅の過半数をZEHとするための取り組みが進められている。
こうしたなか同社ではPPHにかかる取り組みを通じ、機械設備への依存を抑えた理想の温熱環境実現を目指す方針だ。
PPHにおいて同社が取り組む姿勢を見せているのが、まず自然エネルギーを取り入れた設計手法である「パッシブデザイン」。そして建築的な観点からの「断熱」「蓄熱」「遮熱」だ。
「断熱」「蓄熱」「遮熱」の3点については、高性能な部材を随所に投入。まず「断熱」に関しては、世界最高レベルの無機系断熱材であるドイツ・BASF社製の「SLENTEX（R）（スレンテックス）」などを使用し、UA値(外皮平均熱貫流率)で0.23W／m2Kを実現させる。
また「蓄熱」「遮熱」に関しては、室温を一定に保つ潜熱蓄熱内装塗り壁材「エコナウォール25」、冬期日射取得と夏期遮熱に優れた窓「パッシブフェンスター」を導入する予定となっている。
さらに同社はPPHに関し、快適性と健康性、経済性、そして省エネ性の観点から「ZEH Ready40」「Fuel Poverty0」「Asset Value30」という3つの達成基準を設置する。
うち「ZEH Ready40」は住宅における消費エネルギー削減を目指し、BEI（設計一次エネルギー消費量／基準一次エネルギー消費量）を0.4以下とするもの。
またイギリスにおける「Fuel Poverty(燃料貧困)」問題に関連し、光熱費が年金収入（同社モデルケースにより算出）の5％以下になるようなエネルギー設計を目指すのが「Fuel Poverty0」だ。
残る「Asset Value30」は、コスト試算において「30年間」を見据え、省メンテナンスかつ快適性が続く設計を目指すものとなっている。
同社ではこれら3つの達成基準を通じて性能評価を行うことで、環境負荷と長期的に見た場合の経済的負担の低減、そして資産価値を維持可能な住まいの実現を図る考えだ。
（画像はプレスリリースより）
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