機械エンジニア(設備投資提案・操業改善の技術支援)の求人・募集

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求人情報の一部をご紹介しております。求人への応募をご検討いただく際にはより詳細な内容をお伝えいたします。

情報確認日
旭化成株式会社

機械エンジニア(設備投資提案・操業改善の技術支援)

  • メーカー
  • 寮・社宅あり
  • 発注者の立場
  • エネルギー管理士
  • 1級管工事施工管理技士
  • ボイラー・タービン主任技術者
年収 400万円~750万円 (経験能力考慮の上優遇)
※年収例や賞与の支給額などに興味のある方は、【応募する】ボタンよりお問い合わせください。
勤務地 〒210-0863神奈川県川崎市川崎区夜光1-3-1
神奈川県川崎市にて勤務していただきます。
仕事内容 ■川崎製造所のユーティリティー部門における技術担当として、下記を担当していただきます。
※設備増設や更新計画の(採算性なども含めた)立案・検討を進めたり、設備部門との連携窓口やDX化を推進など、様々なテーマを担っていただきます。

【具体的には】
・設備管理部門および協力会社(施工会社など)の労働災害防止/保安管理技術レベル向上の指導及び教育:協力会社との定例会議などで法改正情報や労働災害の事例周知や教育/設備投資計画に基づく提案内容の立/計画、および、その推進
・関係部署(エンジニアリング部門や保全部門など)との協議、調整、進捗管理
・各種提案書の作成、承認後の予算管理
・その他、各種プロジェクトへの参画 など
※ユーティリティー部門には電気、蒸気、用水、圧縮空気などのエネルギー関連設備が設備があります。各メンバーが複数のテーマ・プロジェクトを担当しながら業務を推進します。1つのテーマは計画・提案~工事開始まで、3か月~年単位に及ぶ案件まで様々です。

【業務ステップイメージ】
■入社当初は、既存設備の改良や投資管理、予算管理等からスタートし、段階的に、業務を覚えていただきます。技術担当として、習熟度合に合わせて設備を学ぶために交替勤務(数カ月を予定)に入っていただく期間があります。将来的にはカーボンニュートラル対応等にも関わっていただく予定です。
■1~3年後:工場へのユーティリティ供給の仕組みを理解し、設備投資計画の立案や既存操業改善業務をお任せしたいと思います。
■3~5年後:将来的には課長・主査候補としてメンバーの育成や部門方針策定などにも携わっていただきます。
必要な資格・経験 【必須要件】下記両方の経験をお持ちの方
・ユーティリティ設備に関する3年以上の技術経験(保全・エンジニアリング・施工管理・設計等)
・エネルギー企業、各種メーカー、プラントエンジニアリング会社での実務経験

【歓迎要件】
・大型設備投資の企画・立案・実行等の経験
・カーボンニュートラル関連の業務経験
・発電、受配電設備・ボイラー・用水設備などに関連する基本的な知識
・化学や石油関連プラントなどにおけるユーティリティ関連の業務経験
・ボイラー技士
・公害防止管理者
・エネルギー管理士
・危険物取扱責任者
雇用・勤務の
条件など
<雇用形態>
正社員

<勤務体制>
8:30~17:15 (休憩時間)12:00~13:00

<出張>
基本的に無し

<転勤>
都合により有り

<休日>
年間121日前後/(内訳)週休2日制、祝日、年末年始、年次有給休暇、特別休暇(忌引や結婚等)、家族看護休暇など

<定年・再雇用>
65歳定年制
企業情報 <設立年月>
1931年5月

<資本金>
1,033億8,900万円

<社員数>
48897名(2023年3月現在)

<上場・非上場>
上場

<企業について>
【概要・特徴】
東証プライム上場、マテリアル・住宅・ヘルスケアの領域で事業を展開する総合化学メーカーです。繊維・化学品から住宅・建材、電子部品、医薬品・医療機器まで幅広い分野で事業を展開。高級裏地に使用されるキュプラ繊維の世界で唯一のメーカーであり、食品包装用フィルム「サランラップ」や鉄骨住宅「へーベルハウス」など一般消費者に馴染みのある製品も提供しています。また、同社の名誉フェローで、リチウムイオン電池の発明者の吉野 彰氏が、2019年にノーベル化学賞を受賞したことが大きな話題となりました。

【強み】
多様な技術を基づく、多面的なビジネスモデルを展開している点が強みです。触媒・プロセス技術、繊維紡糸技術、膜・ろ過技術、半導体薄膜形成技術など数々のコア技術を確立しており、これらの技術をもとに数多くの革新的な製品を開発。リチウムイオン二次電池用セパレーター(絶縁材)や電子コンパス、イオン交換膜など、数多くの製品が世界トップシェアを獲得しています。また、今後は化学品や電子デバイス、繊維などグループの総合力を活かし、自動車産業向けの事業拡大も目指しています。

【教育制度】
「自己研鑽支援制度」として、通信教育の受講料の半額補助のほか、国家・公的資格の受験料・登録料の全額補助があります。また、社員自ら募集のある部署へ応募し異動できる「公募人事制度」や、技術・実績・意欲などの要件に達した社員に対して、現状より高い処遇を付与し、一時金を支給する「高度専門職制度」なども用意しています。
お問い合わせ番号 381773

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